以前は不妊の原因を明確にするための検査費用には保険が適用され、
体外受精などの不妊治療の場合は保険の適用外でした。
その為、「特定不妊治療費助成事業」という助成制度が利用されていました。
ですが、2022年4月より不妊治療が保険の適用対象となりました。
ただし、改訂されたからといって無条件で保険が適用されるわけではありません。
治療法や年齢、回数に条件があるため、簡単にご説明いたします。

対象となった治療法は、人工授精、体外受精、顕微授精があります。
年齢は治療開始の時点で女性が43歳未満であることです。
保険が適用される回数は、女性が40歳未満の場合は
子ども一人に対して最大6回まで、40歳～43歳未満の場合は最大3回までとなっています。
年齢と回数の制限については、年齢が上がるにつれて体外受精の成功率が下がることや、
43歳を過ぎると体外受精で出産に至る割合が5％以下になることなどが理由としてあげられます。

こうしたことからも子どもを持ちたいが妊娠できるのだろうかと不安が出たら
まずは近くのクリニックへ行き、自分の体、パートナーの体を知ることが必要です。